家族が家出した、身近な人が姿を消した、過去にお世話になった人の住所がわからない……。
人を探したい理由はさまざまです。失踪して間もないケース、ずいぶん前に家出して以来一度も会えないままになっているケースなど状況もそれぞれ異なります。
どのケースでも、その人を見つけ出したいという想いは同じでしょう。しかし、実際に探すとなると、具体的にどうすればよいのか、それが問題です。
もし自力で人探しをするとしたら、どのような方法があるのでしょうか。
目次
自力で人探しをする方法はある？
自力で人探しをするにはさまざまな方法があります。
まず、インターネットを活用して人探しができます。たとえば、FacebookやTwitterなど、利用者の多いSNSに登録しているユーザーを対象に検索するのも方法の1つです。また、人探しを目的とした掲示板もあります。
また、公的機関が交付する書類から情報が得られる場合もあります。さらに、ビラを配ったりポスターを貼り出して探す方法が有効なケースもあるでしょう。
ここからは、そのような人探しの方法について、具体的に解説していきます。
SNS・インターネットを使った人探しの方法5つ
1990年代から普及し始めたインターネット。今では、何かを調べたり探したりする時に、スマホやパソコンからインターネットを活用するのは、当たり前のことになっています。
人探しにおいても、手軽ですぐに利用できるインターネットで探してみようと、誰もが思うことでしょう。それで見つかるなら、あちらこちらを訪ねて周るのと比べて、格段に早くて楽ですから、まずは試してみたい方法です。
そこで、インターネットを活用した人探しの方法を5つご紹介しましょう。
Facebookで行う人探しの方法
Facebookは、基本的に本名で会員登録する規約になっており、探したい人の氏名で探すことが可能です。やり方としては、Facebook内の検索機能を使うか、通常の検索サイトで「氏名 Facebook」をキーワードに検索する方法があります。
また、Facebook内の検索機能では出身校などプロフィールで検索することも可能です。
もし、アカウントが判明している場合は、その投稿内容やフォロワー・友達から所在を知るための手がかりが得られる可能性があります。
探したい対象者のアカウントが無くても、家族や友人のアカウントが投稿している写真などから現在の容貌がわかる場合もあります。後々、探偵などに人探しを依頼する場合はこのような容貌写真が大きな証拠となりますので見つけ次第保存しておきましょう。
Twitterで行う人探しの方法
Twitterで人探しをすることもできます。
Twitter内にはユーザー名を検索する機能があり、氏名だけでなく探したい人物が用いそうなニックネームも検索してみるとよいでしょう。ただし、Twitterは本名で会員登録しないので、名前で検索する場合Facebookよりは見つかりにくいと言えます。
また、スマホのアドレス帳（電話帳）をTwitterに同期させると、その連絡先の人物に該当するユーザーをリストアップしてくれる機能もあります。これは、メールアドレスや電話番号がわかっている相手のTwitterアカウントを探すのに有効です。
もし、アカウントがわかっている相手の所在をつきとめたい場合は、投稿内容を分析すると、およその地域を割り出せる可能性があります。どこで食事をしたか、またはどこに出かけたか、ツイートに添付された写真などが手がかりです。
さらに、対象者を直接検索するのではなく人探しの協力を求める内容を投稿するなら、「#人探し」などのハッシュタグを活用して目撃情報を集めることができます。
LINEで行う人探しの方法
LINEはグループや個人間のメッセージのやり取りが主な利用法となっており、メッセージアプリとしての機能が充実しています。
また、LINEでは「友だち自動追加」をONにしておくと、電話帳から自動的に友達が追加されます。Twitterの「アドレス帳の連絡先と同期」と同様の機能です。
メールアドレスや電話番号がわかっている相手なら、その人物のLINEアカウントを見つけるのに有効です。
また、アカウントがわかっていても所在地が分からない場合は、投稿内容やそれについたコメントから手がかりが見つかる可能性があります。
Instagramで行う人探しの方法
写真がメインなので、風景など場所を示す手がかりとなる情報量の多さが期待できます。所在が不明でもInstagramのアカウントがわかっているなら、投稿されている写真や位置情報から有力な情報が得られるでしょう。
Instagram内の検索機能を使って、探したい相手の名前や使われそうな愛称などで検索をしてみます。投稿写真を確認すれば、探したい人物のアカウントが見つかる可能性があります。
Facebookと同様に、探したい対象者の交友関係から近しい人物のアカウントを探し出し、一緒に写っている写真は無いか、タグ付けされている写真が無いかを探すのも有効です。
掲示板で行う人探しの方法
インターネット上で人探しに役立つのはSNSだけとは限りません。人探しを目的とした掲示板も存在します。アクセスが多い掲示板なら、情報提供も期待できます。
人探し掲示板に載せるなら、探したい相手の詳細な情報、氏名や年齢、身長や体格、服装や好み、性格などをわかりやすく記載することが重要です。ただし、探したい相手のプライバシーを公開してしまうことにもなるので、判断が難しいところです。
アクセスが多いところでは、情報も得やすいでしょう。ただし、よく似た人との勘違いやいたずらなど、情報の信頼性は必ずしも高いとは言えません。
書類を使用する人探しの方法3つ
日本には「戸籍」という制度があり、それは日本国籍であることや親族関係を公証する、国民の登録制度です。また、行政サービスを受ける上で必要な住所を登録する「住民登録」という制度もあります。これらには正しい住所と氏名を登録しなければなりません。
また、土地の所有や会社の設立は法務局に登記をしておく必要があります。その登記内容は誰もが閲覧可能です。
法務局や市役所や町村役場などで交付される書類、または閲覧できる書類には、住所と氏名が明記されています。それらに正しい住所が記載されていたなら、ほとんど人探しが完了したようなものです。
ただし、いつもそれが上手くいくとは限りません。引っ越しているのに住所変更していないというケースはあり得ます。
公的な書類を活用する人探しの方法を3つご紹介いたします。
不動産登記簿等を見る人探しの方法
不動産登記簿が活用される典型的なシーンは、空き家のまま放置されている家があり、それを購入したいと思った人が、その家・土地・家屋の持ち主を探すというケースです。法務局からその不動産の登記簿（登記事項証明書）を入手すると、そこには所有者の住所と名前が記載されているので、簡単にどこの誰なのか判明します。
また、探している相手が会社の代表取締役なら、法人登記の登記事項証明書を法務局から取得すれば住所が判明します。
このように、土地建物を所有しているか、会社の代表取締役であることがわかれば、そこから住所が判明するわけです。
不動産や法人の登記内容は、一般に公表されることが前提であり、誰でも登記事項証明書を取得できます。
住民票や戸籍の附票を見る人探しの方法
探している人物について、これまでに住んでいた住所はわかっているものの、今の住所がわからないというケースがあります。その場合、旧住所の市役所で次のような方法が可能です。
住所が変わって5年以内なら住民票の除票を取得しましょう。住民票の除票には新しい住所が記載されています。ただし、まだ住所変更（転出届・転入届など）が行われていない状態なら、当然のことですが住民票の除票は存在しません。
一方、戸籍の附票は本籍地の市区町村に申し込みます。その戸籍に入籍してから現在までの住所の変遷が一覧となっている書類です。きちんと住所変更されているなら、最新の住所が判明します。
ただし、住民票の除票、戸籍の附票は取得できる人が限られます。交付されるのは、申請者が本人または同居人、その委任状を持つ人、他には直系の親族などの場合です。その上、住民票閲覧制限がかかっている場合、取得できる人はさらに制限されます。
また、本人や家族でなくても、債権者や保険会社、遺産相続に関わる事、弁護士などの「特定事務受任者」の職務の場合には取得できます。この場合、もし住民票閲覧制限がかかっていても審査の上、交付される可能性があります。
官報を見る人探しの方法
金融業界で働いた経験があるなら官報を毎日見ているかもしれません。しかし、一般的には「ほとんど見たことがない」という人が大半でしょう。
官報は国立印刷局（札や切手を印刷している独立行政法人）が発行しています。法律、政令、条約等の公布を知らせる新聞のようなものです。
それだけでなく、直近に破産手続きを開始した人の住所氏名が記載されています。お金を貸したら返って来ず、相手がどこかに失踪してしまった場合には気になる情報です。
本来は紙面で発行されているのですが、インターネットから閲覧することも出来ます。
その他の人探しの方法4つ
ここまで、インターネットを使った人探しの方法として、FacebookやTwitterなどSNSから探し出す方法や人探し掲示板を利用することをご紹介しました。他には、住民票や戸籍からも住所の割り出しが可能だということもご紹介しています。
しかし、人を探したい理由や状況はさまざまです。そして、行方がわからなくなった理由も違います。それぞれの状況に合った人探しのやり方があるものです。ですから、少しでも多くの方法を知っておいて損はありません。
人探しの方法はまだあります。そのほかの方法を4つご紹介しましょう。
ビラ・ポスター・新聞広告で行う人探しの方法
インターネットがない時代、世の人々に広く協力を求めるのは、顔写真とともに「探しています。ご存知の方はご連絡を…」と書かれたビラを配って回ったり、ポスターを作りどこかに貼らせてもらったりする方法でした。今でも積極的に協力を求めようとする時には、労力を惜しまずこのような手段を講じることは有効です。
また、人探しの新聞広告を載せる方法もあります。小さい3行広告では人目に留まらないので、少し大きめのサイズの広告がよいでしょう。ただし、金額は30万円〜100万円ほどかかります。
失踪者の家にあるものから推測する人探しの方法
家族が家出したというケースで有効な方法です。
たとえば、高校生の息子が家出したとすると、家の中には家出した本人の所有するパソコンや本など手がかりになるものが多数あるでしょう。
愛読している本や雑誌などから、家出した息子の好みや行動パターンがつかめるかもしれません。パソコンに残っていたメールやメッセージ、誰かとのやり取りが、家出した原因や目的、さらには行き先を推測する手がかりになることもあります。
すると、友達の所でお世話になっているとか、ネットカフェで過ごしているなど、探す範囲を絞れる可能性があるわけです。
知り合いに聞き込みをする人探しの方法
これは、人を探しているなら自然にやっていることでしょう。失踪した人について知っていそうな人に会うたびに「何か知っているのではないか」、「連絡はなかったか」、「失踪前に何か言っていなかったか」と手がかりになりそうな情報がないか尋ねます。これは、SNSなどオンライン上の知り合いに対しても同様です。
ただし、その中には失踪に協力している人がいる可能性があります。そうすると、失踪者に「お前を探し回っている人がいるぞ」と伝わることがあるわけです。しかし、誰がそうなのか事前に知ることは不可能です。そのようなちょっとしたリスクは覚悟の上で行うことになるでしょう。
GPSを利用する人探しの方法
近年では、常に持ち歩くスマホにGPS機能が搭載されていたり、所持品の紛失防止のため小型のGPSキーホルダーを付けるということが一般的になっています。
事前にスマホの位置情報共有がONになっていたり、小型のGPSを渡していたのであれば、リアルタイムで位置情報がわかるため人探しに役立つでしょう。
ただし、小型GPSやスマホを捨てられたり、位置情報の共有を解除したり、バッテリー切れになっていたりする場合もありますので、そこで情報が止まってしまう可能性も否定できません。
非常に有効な情報が得られる方法でありながら、実際に活用するには多くの条件が必要となってしまいます。
自力で人探しをするなら注意すべきこと
ここまで、さまざまな人探しの方法をご紹介してきました。その中にはほとんどリスクのないやり方もありますが、トラブルになる可能性を含んだ方法もあります。もし、それらを実践していくなら、事故や問題を誘発することがないよう、細心の注意が必要です。
たとえば、“お金を貸したら逃げられた”といったケースでは、「相手が悪い、こちらは被害者である。」という気持ちから、つい法に触れる手段をとってしまう可能性があります。また、家族や大切な人が失踪した場合は、心配で気持ちにゆとりを持てず、リスクへの注意に欠ける状態になりがちです。
自力での人探しを始める前に、知っておきたい注意すべきことをご紹介します。
個人情報の取り扱い方
不特定多数の人々の協力を求めて人探しを行うやり方は、インターネット上の掲示板を利用するにしても、ビラやポスターであったとしても、探したい対象者を知ってもらわねばなりません。しかしそこには、対象者の名誉や人権に関わるセンシティブな問題があります。
どの情報を公表してよいのか、または控えるべきなのか、本人に確認できない状況での判断は難しいものです。探し出すことを優先するあまり、つい配慮に欠けてしまう傾向があります。
個人情報の内容によっては、プライバシーの侵害や名誉毀損にあたる可能性に注意すべきです。また、法的に問題がなくても、相手が不快な思いをする可能性もあります。
時間がかかってもなにも情報を得られない可能性がある
人探しでさまざまな方法をやってみた結果、そこに有力な手がかりがあればよいのですが、いつもそうだとは限りません。
知り合いに尋ねてみたが誰も何も知らない、人探し掲示板を利用しても情報なし、SNSでも見つからない、このようなことも決して珍しくはありません。そうなると、時間ばかりが経っていき、ますます手がかりがなくなっていくのです。
人は一般的に、人探しをするための特別なノウハウを持っているわけではありません。残念ながら、それが素人にできる限界ということになります。
トラブルに巻き込まれる可能性がある
失踪した人は、もしかすると何らかの犯罪に巻き込まれたかもしれません。悪徳宗教に、何らかの教義や思想でマインドコントロールされているのかもしれません。失踪した原因が不明な場合、どのような危険がそこにあるのか、正確に知ることは不可能です。
警察や探偵でもない一般人が個人で深追いしていると、その先には危険な犯罪集団や犯罪者が関わっていたり、カルト教団につけ狙われるなどのトラブルに巻き込まれる可能性があります。
探している人に訴えられる可能性もある
失踪した人の中には、自らの意思で誰にも知られないように転居したという人もいるでしょう。DVから逃れるために弁護士の協力のもと、身の安全を図ったという場合もあります。
そっとしておけばよかったものを、むやみに掘り返してしまう結果にならないとも限りません。また、先述のように人探しの活動内容が、プライバシーの侵害や名誉毀損となっている場合もあります。
プライバシーの侵害では慰謝料を請求され（民法第709条）、名誉毀損では民事（民法第710条） 刑事（刑法刑法230条）の2つの面から訴えられる可能性があります。
自力での人探しは難しい……探偵に依頼をしよう
誰かが突然理由もなく失踪したようなケースで、警察が事件性が高いと判断した場合、「特異行方不明者」と断定し警察が捜査してくれます。
さらに、失踪した人が、自活できない年少者や高齢者、少年の福祉に反する犯罪被害にあう可能性、生命にかかわる事故に遭遇、自殺する可能性、精神障碍者、危険物を所持、他者に危害を加える可能性などのような場合にも特異行方不明者となります。
そうでなければ、一般行方不明者として、警察内の行方不明者リストに載せるだけです。警察は積極的に探してくれません。
そうなると自分で探すということになりますが、注意すべき問題やトラブルになるリスクがありながら、苦労するばかりで見つからないことも珍しくありません。しかし、そのような時に最も期待できるプロがいます。それが探偵です。
探偵業界では古くから人探し（行方調査・所在調査）が行われており、蓄積された経験とノウハウ、情報網を持っています。また、警察が捜査しない一般行方不明者でも探してくれるのです。
ですから、探偵に人探しを依頼するのがベストな選択と言えるでしょう。
探偵による人探しに関しては、以下の関連記事もご覧ください。
関連記事：人探しを探偵に依頼する前に、いろいろ知っておきたい！成功させるための秘訣も解説
まとめ
自力で人探しをする方法はいろいろあります。インターネット上から、SNSを利用した方法や人探し掲示板を活用する方法も有効です。市区町村の役所や法務局から住所が割り出せる場合もあります。
しかし、自力での調査は、その調査力に限界があり、必ずしも見つけ出せるとは限りません。それに、違法行為をしてしまったり、トラブルに巻き込まれたりする危険性があり、細心の注意を払う必要があります。
自力で探そうというのも考え方の1つではありますが、人探しは昔から探偵が得意としていることです。つまり、人探しに関して最も頼りになるのは探偵なのです。
その中でも、アルシュ品川探偵事務所なら独自の情報網を駆使して人探しを行っています。代表者をはじめ調査員が全て元刑事で構成されており、その調査力には定評があります。ご相談お見積もりは無料、人探しのご依頼はアルシュ品川探偵事務所にご相談ください。
